結婚式は開催する規模によって
掛かる費用に違いがありますが、
一般的な結婚式の費用は300万円を
超えます。
そのような額は
まだ若い2人には大金です。
そこで頼りにされるのが、
親からの援助だと思います。
では実際に親からの援助は
どのくらいの割合で
出してもらうべきなのでしょうか？
新郎新婦が出す自己負担額は
どのくらいなのでしょうか？
もしかして自己負担は0でもOK？
という訳でこのコンテンツでは、
結婚式費用の新郎新婦の自己負担額や
親の援助割合について考察していきます。
結婚式費用の親の援助額は？
以前のコンテンツでも紹介しましたが、
結婚したカップルの約78％が
親から何らかの援助をしてもらったと
回答しています。
では一般的に結婚式に掛かる費用の
親の援助額や負担割合は
どのくらいなのでしょうか？
あるデータによると、
親からの援助額は以下の通りと なっています。
- 100〜200万円：38％
- 100万円未満：25％
- 200〜300万円：23％
- 300〜400万円：7％
- 400万円以上：7％
このように、
援助額200万円までが63%と
半数以上になります。
結婚式費用をザックリ300万円とすると、
援助割合は約5割〜6割超を
両親が負担していることになります。
逆にいうと、
新郎新婦側の自己負担割合は、
約4割〜5割となります。
費用負担で揉めないために
結婚式は数百万円規模の大金が 動く
イベントになります。
どうしても両親と新郎新婦で
お金の事で揉める場合もあります。
出来れば折角の2人の晴れの舞台で
揉めたくないですよね？
そこで両親の費用負担についての
注意点をお伝えします。
まず両親側で援助出来る額にも 限界があります。
そのため新郎新婦側で
自己負担出来る額を算出して、
それと両親からの援助額を合算します。
その合計額の範囲内で
やるようにしましょう。
もちろん”その合計の範囲内”とは
挙式・披露宴だけでなく、
新婚旅行、新居の住宅費、
家具・家電の購入費用なども含まれます。
結婚するにあたっての
トータルのコストを算出して、
それを賄うのに必要な額が
「自分たちの負担額＋両親からの援助額」
この合計額の範囲内に
収まるようにします。
もしトータルコストが
「自分たちの負担額＋両親からの援助額」
を超える場合、
もう誰も負担してくれる当てはありません。
友人から借りるか、
親族を回ってお金を借りるか、
消費者金融から借りるか、
ブライダルローンを組むか、
クレジットカードを利用して
支払いを遅らすかになります。
なので挙式や披露宴だけでなく、
その後の結婚生活まで含めて
必要額を計算するようにしましょう。
まとめ
このコンテンツでは、
結婚式費用の自己負担額と
両親からの援助割合などについて
ご紹介しました。
お金絡みは問題になりやすく、
ルーズな管理だと
親族からの評判も下がります。
なのでしっかりと管理をした上で
結婚式をするようにしましょう。
